SNS戦略設計を軸に企業様や地方自治体様のコミュニケーション支援サービスを提供する株式会社NAVICUS（本社：東京都千代田区、代表取締役：武内 一矢、以下：NAVICUS）は、消費財メーカーのマーケティング部門の最終責任者（20代～50代の男女）を対象に「消費財メーカーのSNS運用に関する調査」を実施しました。
本調査では、消費財メーカーの9割以上がSNSを運用しており、その多くが自社のマーケティング戦略全体の中でもSNS運用を重要視していることが明らかになりました。
また、SNSを運用する消費財メーカーの約半数が「ブランディング向上」を成果として求めてSNSを活用しており、SNSが単なる認知拡大の手段ではなく、ブランドの価値やイメージを形成する重要な接点として捉えられていることがうかがえます。
詳しい調査結果は、下記のプレスリリースからご覧ください。